FAMILYSTYLE-ファミスタ-

現在のお住まいに大きな不満がある時、もしくは快適な空間にしたいと思った時は、リフォームを検討し始めるタイミングといえるでしょう。

快適な空間へリフォームをすることは、決して贅沢ではありません。家をもっと長持ちさせる為の重要なメンテナンスと考えましょう。家の故障部分や不満をそのままにしておくと、後々さらに多額の費用がかかる大規模な補修が必要になる場合もあるからです。

生活スタイルの変化があった時はリフォームのタイミングとして良いと言えるでしょう。
● 家族が増えたとき
● 二世帯を考え始めたとき
● 介護対応（バリアフリー）にしたいとき
生活スタイルの変化は1～2年前の段階で、ある程度先まで読めることもあります。リフォームの計画を立てるときは、数年先まで見据えて計画することを意識しましょう。数年後に追加でリフォームをしなくて済むようになります。

ぎしぎし軋む床、経年劣化やヤニなどで黄ばんだ壁紙、油汚れや頑固なカビで汚れた水回り、直したい箇所は年数が経つごとに増えていきます。一軒家だけではなくマンションでも、家には必ずメンテナンスが必要です。そのメンテナンスの時期は、傷んだ家が教えてくれます。ひどくなって、大規模な修繕が必要になる前に一番良いタイミングでリフォームをすることが大切といえます。

水回り

水回りのリフォームの一般的な相場はこのようになっています。（平均的な金額です）
● キッチン・・・60万円〜
● お風呂・・・75万円～
● トイレ・・・15万円～
● 洗面所・・・12万円～
けっこうかかるなぁと思ったかもしれません。
しかし我々が現場を見させていただいて、実際には数万円のちょっとしたリフォームをしただけで「お悩みが解決しました！」という方もいらっしゃいます。まずは一度、ご相談してくださいね。

その他

いろいろな工事があるので一概には言えませんが、洋室や和室、玄関や増築工事は大体このくらいと言えるかと思います。
● 洋室・・・10～200万円
● 玄関ドア・・・20万円～
● 和室から洋室に・・・100万円～
● 洋室増築・・・100万円～
もちろんお求めの内容や部屋の大きさで前後しますので、水回り以上に見積もりが重要だといえますね。まずは一度、ご相談してくださいね。

ここで知っておいてほしい、NGなこと！OKなこと！

ここで見積もりについてお伝えしなければならない、NGなことOKなことがあります！見積もりを取った後が重要ですよ！

【2つのNGポイント】

【NGポイント①】リフォームを検討するときに複数の業者から見積もりを取ることはとても大切です。複数の業者から見積もりを取ることを「相見積もり」と言います。相見積もりを取ったところ「合計100万円」「合計80万円」の2つが候補に挙がったら、やはり気持ちは「合計80万円」のほうに向きますよね。でも少しだけ待ってください。その相見積もり本当に正しくできていますか？

【NGポイント②】契約前に冷静な判断ができていますか？言いにくいことですが建設業に限らず怪しい業者というのが一定数います。一方的に契約を迫ったり、中には「無料でリフォームできる」などと言ってお客様の興味を誘う手口が近年多発しています。ご高齢であったり、日中おひとりで在宅しているご家庭を狙って怪しい業者はやってくるのです。

【OK】内容をしっかり確認する

【OKポイント①】「合計80万円」と「合計100万円」の違いは金額だけではないかもしれません。リフォームの内容で言えば 壁紙・製品 のグレードが違う場合があるかもしれません。見積もりを見比べる際はそういう内容の差も気にしてみましょう。グレードを合わせると金額が近くなったり、高かったほうが安くなる場合もありますよ！また、業者によっては契約後・着工後に追加費用を別途請求してくる場合もあります。（やむを得ない場合もありますので一概に悪いとは言えませんが）結果的にもう一方のほうを選んだほうが安く済んだなんてことになったら悔しいですよね。

【OKポイント②】「一人暮らしで自分だけで判断しなければならない」「業者さんに返事を待たせては失礼だと思って急いで決めてしまった」「契約を迫られて誰にも相談できずにそのままハンコを押してしまった」実はよく聞くお話です。冷静に判断するための材料として、契約を急ぐような業者には気を付けましょう。お優しい方で「待たせてはいけない」と思われるかたもいらっしゃいますが、リフォームは少なくない金額がかかることですのでしっかり考えてから決めましょう。また「火災保険を使えば無料でリフォームできますよ」（嘘）などと言って話を持ち掛ける業者が多発しています。場合によってはお客様ご自身が詐欺の一端を担ってします場合がありますので十分にご注意くださいね。

リフォームローンって？

リフォームと言えば「リフォームローン」をご検討される方が非常に多いです。フォームローンは銀行などがリフォーム費用のために提供しているローンですが、住宅ローンに比べて金利は高めです。

無担保のものが多く、条件にもよりますが融資額は概ね50〜500万円程度。ローンを組める期間は最長15年程度に設定している銀行が多いので、借入額によっては月々の返済額が高額になってしまいます。比較的組むのが容易なローンですが、ご利用にあたっては慎重に検討する必要もあります。

住宅ローンを使える場合も

住宅ローンは新築住宅にしか使えないと考えている方が多いのですが、リフォームでも使える銀行が多数あります。

リフォームローンに比べると金利も安く、ローンを組める期間も長いため、月々の返済額を抑えることが可能です。また借入可能額もリフォームローンより多く設定されていますので、リノベーションをご検討されている方には住宅ローンの方をおすすめいたします。ただし利用にあたっては銀行ごとの条件があります。ローンに詳しいスタッフもおりますので、気になる方はまずは私共にご相談ください。

【NGポイント】ローンで失敗した事例

【NGポイント①】リフォーム工事が終わってあとは快適に暮らすだけ。そう思っていたのに、ローンの支払いが始まったら家計は火の車。月々の支払いが思っていたより大変で…家は快適だけど生活は厳しくなってしまいました。

【NGポイント②】一通りプランが完成して、あとは工事をするだけ。もともとローンを利用するつもりだったので銀行に相談したいけれど、ローンは難しくてよくわからない。建設会社に相談したら「この銀行とこの銀行に相談に行ってみてください」と言われた。相談に行き、結果ローンは通らなかった。その後建設会社に改めて相談したけれど、この間までの親切な対応から変わって家にも来てくれなくなったし電話にも出ない。家は問題を抱えたままで、この後どうすれば良いのか…

【OKポイント】失敗しないために

【OKポイント①】当たり前のようでなかなか難しいのが、月々の適切な返済額を考えること。このくらいなら大丈夫と考えていても、いざ支払いが始まると大変に…そうならないためにご家庭のこれからの支出や支払いの計画を立てることが重要です。例えば「お子様が生まれるのでリフォームしたい」という場合には、お子さんが生まれてからかかる費用も想定して計画を立てる必要がありますね。ファミリースタイルではお客さんと一緒に、工事後の支払計画も考えるようにしています。

【OKポイント②】リフォームをご検討中のお客様は、何かしらご自宅に不満があって我々にご相談いただいています。「ローンが通らなかったからお客さまではなくなった」このように考える業者も中にはいます。しかしそれではお客様の生活は不便なまま。まずはプランを練る前にしっかりと予算について吟味する、そもそもローンを組んでまで工事する必要は無いかもしれませんからね。またローンが通らなかった場合にも、100％解決はできなくても80％不満が解決する手段なら低価格で実現するかもしれません。計画を立てる際は、寄り添って考えてくれる業者を選ぶようにしましょう。

①住宅ローン減税（控除）

住宅ローンを使用した場合は住宅ローン控除の対象になります。中古住宅向けの住宅ローン控除は、年末のローン残高の0.7％が所得税から10年間控除されます。たとえば、リフォームで住宅ローンを組んで、年末のローン残高が2000万円とするなら、その0.7％である14万円がその年の所得税から控除されます。

【リフォーム時の主な税制優遇制度】
・最大140万円控除「住宅ローン減税」
・工事費の10％が控除「住宅ローン控除の特例」
・最大1000万円が非課税「住宅取得等資金贈与の非課税特例」

ただし住宅ローン控除の適用を受けることができるリフォーム工事にも条件があるため注意が必要です。

②住宅ローン控除の特例

住宅ローン減税（控除）は、「借入期間10年以上」「リフォーム工事費用が100万円超」など、大規模なリフォーム工事が対象となっています。もし、上記の要件を満たせなくて、住宅ローン控除が利用できない場合にはどうしたらいいでしょうか。

　実は、2023年12月31日までの間に、以下の改修工事を行い、その間に居住の用に供した場合に「住宅ローン控除の特例制度」が利用できます。

・耐震改修工事　・バリアフリー改修工事
・省エネ改修工事　・三世代同居改修工事
・耐震改修工事又は（及び）省エネ改修工事と併せて行う耐久性向上改修工事

この制度は、住宅ローン控除とは併用できませんが、どちらか有利な方を選択することができます。

住宅取得等資金贈与の非課税特例

「住宅取得等資金贈与の非課税特例」は住宅取得のための贈与であれば一定額まで受贈者（お金を贈られる子供）に贈与税を課さないという制度です。2022年1月から2023年12月末までに贈与すれば、500万円が非課税に。「質の高い住宅」であれば最大1000万円が非課税となります。

補助金もあります！

補助金は減税措置とは違い、リフォーム費用の一部を国が補助してくれる制度のことです。複数あるので有名どころをピックアップしますが

・介護保険から支給される補助金
・長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金
・こどもエコすまい支援事業の補助金

などです。

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